「はじめに」で綴るエイズ対策史
その11（TOP-HAT Newsから）
今回は2012年4月の第44号から7月の第47号までの4本です。
治療の普及にはHIV感染の予防効果もある。それならば、治療は有力な予防対策でもあり得るのではないか。こうした認識をもとに医学分野の研究者らは2012年当時、ART for Prevention （予防のための抗レトロウイルス治療）という言い方を使っていました。いまはTreatment as Preventionという呼び方が主流です。forではなくasです。こうしたワーディングの変化も治療と予防をめぐる議論がより深まってきたことの成果ではないかと思います。
2012年の7月には米国の首都ワシントンで第19回国際エイズ会議が開かれています。その会議の会場では「エイズ流行の終わりの始まり」といった議論もあったようです。レトリックをいえば、どんな現象だって何かの終わりの始まりではあるわけなので、会議のメッセージを強めに打ちだしたいという動機がどこかにあったのでしょうね。ただし、こうしたことを繰り返し唱えているうちに、いつしか終わりの始まりは2030年のエイズ流行終結というスローガンに移行していきました。そして、最近は終結と大見えを切ってはみたものの、なかなか注文通りにはいきそうもないねというような話の流れに変わってきています。なんだか。皮肉を言うつもりは毛頭ありませんが、エビデンスを重視する君子の皆さんによる議論の豹変ぶりは鮮やかとしかいいようがありません。ヒップホップ・・・じゃなかった、匹夫はうろたえるのみ。
カップルへのHIV検査とカウンセリングの手引き（第44号 2012年4月）
世界保健機関（WHO）がカップルを対象にした新たなHIV検査とカウンセリングの手引き（CHTC）を発表しました。その中でとくに焦点があてられているのが、serodiscordant（どちらかがHIV陽性の）カップルの感染予防対策です。
Serodiscordantは日本ではなじみが薄い用語ですね。一方がHIVに感染し、他方が感染していないカップルを指します。
昨年5月に米国立衛生研究所（NIH）が発表した大規模研究で、抗レトロウイルス治療（ART）がこうしたカップル間のHIV感染のリスクを大きく低減できることが報告され、HIV/エイズ分野の医学研究者の間では以来、予防の切り札はこれだといわんばかりの議論も盛り上がっています。新しい手引きもこの点に焦点があてられているようですね。WHOサイトに掲載された短い説明と国連合同エイズ計画（UNAIDS）の歓迎声明（プレスステートメント）の日本語仮訳をHATプロジェクトのブログに掲載したので、ご興味のある方はご覧ください。
《一方がHIVに感染し、他方が感染していないカップルへの抗レトロウイルス治療による治療と予防を含むカップルへのHIV検査とカウンセリングの手引き》
http://asajp.at.webry.info/201204/article_5.html
《『予防の選択肢を増やした新たなガイドラインを歓迎』 UNAIDS》
http://asajp.at.webry.info/201204/article_6.html
WHOサイトの短い説明には、次のように書かれています。
《CHTCはカップルに対して検査の機会を提供し、カウンセラーや保健従事者によるサポートが提供できる環境のもとでお互いにその結果を示せるようにするものだ。その段階で、予防、治療、支援の選択肢を議論し、それぞれのパートナーの状態に応じてお互いがどう対応するかを決められるようにしている》
つまり、パートナーが互いの感染の有無を知ることにも、知った後にこれからどうするかを決定するうえでも、自らの意思で判断することが重要であるとの前提に立ち、そうした判断を可能にする支援の必要性が強調されています。検査を安心して受けることができ、結果として感染が判明したとしても、ああ検査を受けてよかったなと後になって思えるような環境でなければ、この厳しい感染症のパンデミックには対応できませんよということですね。 UNAIDSの歓迎声明は、タイトルにも示されているように『予防の選択肢が増えたこと』を評価しています。
《「この新たなガイドラインが普及すれば、何百万もの男女にとって、HIVの新規感染をなくすための選択肢がひとつ追加されることになる。それを大いに期待している」とシディベ氏はいう。「この新たな進歩は、カップルの間でHIV予防を話し合い、希望を持つことができるようになる新たな時代の始まりである」》
予防対策は包括的でなければならず、治療の進歩は重要な要素ではあっても、治療だけでエイズの流行に対応できるというわけではありません。この点について念を押したうえでの「歓迎」とお見受けしました。もう少し、その歓迎ぶりを紹介しておきましょう。
《UNAIDSは、HIV検査とカウンセリングが常に個人の情報を守り、治療の開始は自発的意思に基づくものであり、義務づけられたり、強制的なものであったりしてはならないと勧告している。カップルには、男性用、女性用コンドームの使用や割礼手術を含めHIV予防のすべてのオプションが可能な限り保証されなければならない》
UNAIDSの推計では、HIVに感染していて、抗レトロウイルス治療がいますぐ必要な人は世界全体で約1400万人であり、2011年末現在その必要な治療を実際に受けることができている人はそのうちの660万人です。つまり、いま治療を始めなければ1年か2年のうちに亡くなってしまうだろうという人の半数以上は、実際に治療を受けてはいません。21世紀に入ってからの10年間、国際社会が並々ならぬ決意で途上国の抗レトロウイルス治療の普及に取り組み、そのための資金もなんとか工面し、HIV/エイズの流行にまつわる差別や偏見とも闘い、やっとの思いで達成した劇的な成果をもってしてもなお、この状態です。
HIV/エイズの流行がいかに厳しいパンデミックであるかを示す数字といわざるを得ません。それなのに最近は日本国内のみならず、世界中のあちらこちらで、エイズ対策はもうそれなりに成果をあげたのだから、もっと他のところにお金を回したらどうだといった議論が交わされています。その中で、検査や治療の普及をどのように考えればいいのか。UNAIDSの声明はこう指摘しています。
《資金が限られ、適切に確保できていな状況の中で、抗レトロウイルス治療の提供に際しては自らの健康のために治療を受ける人が常に優先されるべきであるとガイドラインは勧告している》
ART for Prevention （予防のための抗レトロウイルス治療）といった考え方も、この点を抜きにして語ることはできません。治療の進歩が、予防のためのさまざまな努力を支えるのではなく、妨げるようなかたちになるとしたら本末転倒というべきでしょう。わが国のエイズ対策に関しても、こうした議論をきちんとおさえながら、困難な現実を直視して検査の普及や早期の治療開始といった課題に取り組む必要がありそうです。
本当に「終わりの始まり」なのだろうか（第45号 2012年5月）
エイズの流行開始から30年の節目の年に開かれた昨年6月の国連総会エイズ対策ハイレベル会合は、過去10年の世界的な成果を検証し、新たに『HIVとエイズに関する2011政治宣言：HIVとエイズをなくすための努力の強化』を国連の全加盟国の賛成で採択しました。これから2015年までの5年間に世界がHIV/エイズ分野で達成すべき目標を定め、各国がその実現に努力することを約束した宣言です。その中にはたとえば以下のような約束が含まれています。
・HIV陽性者1500万人に抗レトロウイルス治療を提供する
・子供のHIV新規感染をなくし、母親のエイズ関連死亡を大きく減らす努力をする
・性感染、および注射薬物使用者間のHIV新規感染を50%減らす
・HIV資金を大幅に増やし、年間220億ドルから240億ドルを確保する
・女性、少女のニーズに対応する
・偏見と差別をなくす
簡単に実現できる目標ではありません。大会議ですったもんだのあげく、宣言を出して「やれやれ終わった」とひと仕事したような気分にはなるものの、後になって結局、約束は実現できませんでした・・・国連はこれまで、そんな経験を何度もしているので、約束だけじゃあだめだという批判も強くあります。今回の政治宣言は、そうならないようにということで、約束がどこまで実現できているのか、途中経過を毎年、総会に報告するよう国連事務総長に求めています。
潘基文事務総長によるその最初の報告書『エイズ終結に向け結束を：2011政治宣言の目標達成度』が4月2日付で総会に提出されています。報告書は短い要約と76パラグラフ（段落）の本文からなっており、その要約部分はHATプロジェクトのブログに日本語仮訳を掲載したので、ご関心がおありの方はご覧ください。
http://asajp.at.webry.info/201205/article_1.html
また、この報告書について、国連合同エイズ計画（UNAIDS）が発表した《国連事務総長報告 2015年目標を達成するためにエイズ対策の強化を提言》というプレスレリースの日本語仮訳もあわせて掲載してあるのでご覧ください。
http://asajp.at.webry.info/201205/article_2.html
ちょっと紹介すると、報告書の要約は現在の世界のHIV/エイズ対策をめぐる気分を次のようにまとめています。
《必要な治療と予防サービスへのアクセスは拡大した。新規感染とエイズ関連の死亡は減少傾向にある。HIV陽性率の高い国では、若者たちがより安全な性行動を採用する傾向が増している。最近の調査では、一方がHIVに感染し、他方は感染していないカップルの間での性感染のリスクは抗レトロウイルス治療で96%も減らせることが報告され、指導者たちは「エイズの流行の終わりの始まり」の可能性について語り始めている》
したがって、いわゆる楽観論が広がっていることにも、根拠がないわけではない。報告書はそう書いていますが、すぐに《ただし・・・》と2つの大きな課題を指摘しています。楽観するのはまだ早いというわけですね。ひとつは、各国の対策の土台をこわすような懲罰的な法律、ジェンダーの不平等、女性に対する暴力やその他の人権侵害が依然として存在していること、そしてもうひとつは対策資金が不足していることです。
《なかでも憂慮すべきなのは、2010年にHIV資金が初めて減少していることであり、国際社会がアクセスギャップを埋め、これから先の数年間に成果を持続させていくための力を失ってしまう恐れがある》
UNAIDSのプレスレリースによると、2010年時点でHIV/エイズ対策に投じられた資金は年間150億ドルでした。実際に必要とされる資金と比較すると、年間80億ドルの追加資金が必要だということです。日本では今年1月に改正エイズ予防指針が告示され、新たなエイズ対策の5年間がスタートを切りましたが、感染の拡大傾向は依然、続いていると考えなければならないでしょう。日本も、世界も、エイズ対策はいま胸突き八丁、最近はそんな印象を強く受けます。
ワシントンの熱い夏～22年ぶりに米国で国際エイズ会議（第46号 2012年6月）
「Turning The Tide Together」をテーマにした第19回国際エイズ会議（AIDS2012）が7月22日から27日まで、米国の首都ワシントンD.C.で開かれます。開幕まであと3週間あまり。会議をめぐる国際的な情報の発信もこのところぐっと増えています。冒頭のテーマは日本語に訳せば「力をあわせて潮目を変えよう」といったところでしょうか。力が入っていますね。治療が普及すれば、エイズの流行は終わらせることができるといった力みが強すぎると、ちょっと困ったことになる心配もないことはないのですが、成果の方がより大きくなることを期待しましょう。
残念ながら日本の国内ではいまのところ、AIDS2012が話題になることはあまり多くないようですね。政治も経済も先行き不透明で、他に心配事があまりにも多いので、HIV/エイズの流行にまではなかなか関心が向かない。ましてや海の向こうの米国で開かれる会議なんて・・・といったところでしょうか。
ただし、感染症対策はそもそも国内だけで完結するものではありません。とりわけ、エイズは「新興・再興感染症の時代」といわれる1980年代以降の世界の中で唯一、持続的なパンデミック（世界的大流行）のレベルにまで拡大している新興感染症です。海外動向が国内の流行にも大きな影響をもたらすグローバル社会の現実を考えれば、最低限の情報は押さえておく必要があるでしょう。
国際エイズ会議は1985年に米国のアトランタで第1回会議が開かれ、以後1994年の第10回横浜会議までは毎年開催でした。この間も流行は拡大を続け、したがって会議の方も回を追うごとに規模が大きくなって毎年の開催が困難になってしまったため、1996年の第11回バンクーバー会議（カナダ）以降は隔年開催になりました。その間の年、つまり国際エイズ会議が開かれない年には、アジア・太平洋、アフリカなど地域ごとの会議が開かれています。2005年7月に神戸で開かれた第7回アジア・太平洋地域エイズ国際会議も、その地域会議の一つです。
国際エイズ会議は当初、米国とヨーロッパで交互に開かれていたのですが、1990年の第6回サンフランシスコ会議以降、一転して米国内では開催できない状態が長く続いてきました。会議の主催者である国際エイズ学会（IAS）がHIV陽性者の渡航や入国に関する規制に強く反対しているのに、米国政府がHIV陽性者に対する入国規制政策を撤廃しなかったためです。
米国ではサンフランシスコ会議の2年後の92年にも、ボストンで第8回会議の開催が決まっていたのですが、直前になって開催都市がオランダのアムステルダムに変更されています。このときに会議の組織委員会のトップとして入国規制政策の撤廃を求め、最後の最後には開催都市変更という大技で米国政府の理不尽さを世界に示したのが、後に航空機事故で亡くなるハーバード大学のジョナサン・マン博士でした。
IASのエリ・カタビラ理事長は6月15日にジュネーブの国連合同エイズ計画（UNAIDS）本部を訪れた際、インタビューでワシントン会議の意義や見所を次のように語っています。
《この会議の意義は第一に、 22年の時間を経て、国際エイズ会議がやっと米国に戻ってきたということです。IAS の原則にしたがい、我々はこの間、米国政府がHIV陽性者の入国規制を撤廃しない限り、米国内で国際エイズ会議を開催することを拒否してきました。2009年にその制限が解除されたことから、会議を米国で開くことが重要な意味を持つことになりました》
AIDS2012の組織委員会は6月13日のプレスレリースで、公式サイトにプログラムを公開したと発表しています。なんとそのレリースには以下のような見出しが付けられていました。
《世界の指導的医科学者、ビル・クリントン元米国大統領、南アフリカのアーロン・モツアレジ保健相、フィランソロフィストのビル・ゲイツ氏、人道主義者のエルトン・ジョン卿らがワシントンDCで開かれる第19回国際エイズ会議（AIDS2012）で演説》
《アウンサウン・スー・チー国民民主連盟中央執行委員会議長（ミャンマー）からはビデオ演説の予定》
《研究者、HIV陽性者、その他の関係者ら約2万5000人が参加の見通し》
《会議の公式プログラムをウエブサイトにアップ》
なんだ、ほとんど本文と変わりがないじゃないかと言いたくなるような長い見出しですね。あれも伝えたい、これも落とせないと力が入ってしまったのかもしれません。参加者は2万5000人というとてつもない会議になる見通しです。サーの称号がついている英国のロックスター、エルトン・ジョンさんは会議2日目の全体会合、ビル・クリントン元大統領は最終日の閉会式で基調演説を行うようです。
ネットによる情報発信が充実しているので、AIDS2012関連の情報は英文なら国内にいてもかなり把握することが可能になっています。AIDS & Society研究会議では、そうした情報もできるだけ日本語仮訳にして、HATプロジェクト（HIV/AIDS Translation Project=HIV/エイズ重要文献翻訳プロジェクト）のブログで紹介したいと考えています。参考にしていただければ幸いです。
http://asajp.at.webry.info/
エイズは続いている（第47号 2012年7月）
今年度の世界エイズデー国内啓発キャンペーンのテーマが《“AIDS”GOES ON… ～ エイズは続いている ～》に決まりました。 このテーマは厚労省と公益財団法人エイズ予防財団が主唱し、各自治体やNPOなどが12月1日の世界エイズデーを中心にした啓発キャンペーンを展開するときに活用できるようになっています。今年は何をメッセージとして伝えるのか。その方向性を示すことは、国の大きな役割のひとつですが、一方でキャンペーンには現場でエイズ対策に取り組む人たちの自発性も大切です。「主唱」というのはちょっと固い言葉ですが、そのあたりのニュアンスを含んだとらえ方でしょうね。
大きな方向性の明示と自発性の尊重が両立できるように、テーマ策定にあたっては2010年からエイズ予防財団とHIV/エイズ分野のNPOの有志を中心に策定プロセスを模索する試みが続いています。国内のエイズの流行状況と対策の課題を把握し、その現状を踏まえたうえで、いま必要なメッセージは何かを探っていく。そのためにエイズ対策の現場の声が反映できるようなプロセスを経て、テーマが決まっていくかたちを育てていきたいとの発想があるからです。
具体的には、東京と大阪で毎年のテーマの方向性を議論する公開のフォーラムを開催するとともに、エイズ情報ネット（API-Net）で意見の公募も行い、その結果をもとに10人程度のメンバーからなる検討会議で具体的なテーマに練り上げていく作業を進めていきます。そうしたプロセスを経て決定した今年度を含む3年間のテーマは以下の通りです。
2010年度 続けよう ～ Keep the Promise, Keep your Life～
2011年度 エイズとわたし ～支えることと 防ぐこと～
2012年度 “AIDS”GOES ON… ～エイズは続いている～
「今年はどうして、このテーマなのか」ということを説明できるようにする。テーマ案を策定する過程ではこの点が重視されてきました。今年はどうして《エイズは続いている》なのか。コミュニティアクション2012のサイトにテーマ策定のベースとなる現状認識やテーマの趣旨が紹介されているので、引用しておきましょう。
http://www.ca-aids.jp/features/28_worldaidsdaytheme.html
【 現状認識 】
平成24年はわが国のエイズ政策の基本となるエイズ予防指針が改正され、今後の約5年を見通したわが国のエイズ対策が新たなスタートを切った節目の年です。また、厚生労働省エイズ動向委員会がまとめた新規HIV感染者・エイズ患者報告によると、平成24年第1四半期の時点で、国内の累積感染者・患者報告数が2万人を超えたことが明らかになりました。しかも、動向委員会報告のエイズ患者報告数は22、23年の2年連続で過去最高を更新しており、国内のエイズの流行は緩やかな拡大傾向を維持したまま継続していると判断せざるを得ません。 一方で、HIV感染の予防対策の基本となるHIV検査および相談件数はこの3年ほど減少ないしは頭打ちの状態で、流行が拡大しているにもかかわらず、エイズに対する社会的関心は大きく低下していることがしばしば指摘されています。
そうした中で啓発キャンペーンを展開し、HIV感染の拡大を抑えるためには、エイズの流行が続いていることを基本的な認識として社会が共有し、そのうえでHIV感染の予防にも資するようなかたちで必要な支援の枠組みを整えていくことが求められています。
【 テーマの趣旨 】
《“AIDS GOES ON…》は、国内においてエイズの流行が継続しているという事実を直截に示したメッセージです。日本語でも「エイズは続いている」という極力シンプルなメッセージを加えました。社会的な関心が低下しているからといって、それでエイズの流行が下火になるわけではありません。HIVというウイルスを抱えて社会生活を続けている人、地道にHIV陽性者を支え続けている人、さまざまな分野でエイズ対策に取り組み続けている人は、いまも全国各地にいます。「続いている」という認識を共有することは、エイズの流行に大きな影響を受けている人たちを支え、エイズ対策に取り組む人たちを励まし、新たなHIV感染の拡大を抑えるために必要な予防の意識を高めていく機会を提供することにつながります。